ふるさと納税の基本を徹底解説！ Tポイントもたまるお得なサイトを紹介

みなさんは「ふるさと納税」を活用していますか？ 「興味はあるけど、難しそう」「どうやって申し込めばいいか分からない」と、尻込みしている方も多いのではないでしょうか。

そこでこの記事では、ふるさと納税の基本から実際の申し込み方法まで、わかりやすく解説します。実際にふるさと納税を申し込むとき、Tモールを経由して申し込めばTポイントが貯まり、ふるさと納税をさらにお得に活用できます。記事の後半ではTポイントが貯まるふるさと納税サイトや、実際に頼んでよかったおすすめの返礼品も紹介しています。ぜひチェックしてみてください。 

ふるさと納税とは？

ふるさと納税とは、生まれ育った自治体や応援したい自治体など、自分で選んだ自治体に寄付ができる制度です。

寄付をした自治体からは、お礼として「返礼品」がもらえます。返礼品はその自治体がある地域の特産品（お米や肉、魚、フルーツなど）が多く、ふるさと納税の魅力の1つとなっています。

寄付の最低額は2000円。それを超えた分は、翌年の所得税・住民税などから控除（減額）されますが、その最大は下図の「控除額」で示された、自身（世帯）の控除上限額までです。

ざっくりまとめると、「ふるさと納税」とは、実質「2000円の負担額」だけで日本各地の「返礼品」を受け取れる、たいへんお得な制度なのです。

ふるさと納税のメリット・デメリット

そんな素敵なふるさと納税ですが、やることによるデメリットもあります。ここでは、具体的にどのようなメリット・デメリットがあるのか、順番に見ていきましょう。

ふるさと納税のメリット

・自分の生まれ育った自治体に貢献できる
・被災地の復旧・復興支援に貢献できる
・寄付金の使用目的を指定できる
・寄付した自治体から返礼品がもらえる
・クレジットカード決済でカードのポイントが貯まる
・ポイントサイト経由で各種ポイントが貯まる

ふるさと納税のデメリット

・年間の寄付先が6自治体以上になると確定申告が必要
・年間の寄付先が5自治体以下でも、ワンストップ特例制度を利用しないと確定申告が必要
・自分の住んでいる自治体に寄付しても返礼品はもらえない
・控除上限額をオーバーした寄付金は控除にできず、全額負担（自腹）になる

控除上限額の計算方法やワンストップ特例制度については後ほど解説します。

ふるさと納税の手順

ふるさと納税は、お手持ちのパソコンやスマートフォンから手軽に申請できます。ここからは、どのようにふるさと納税を進めればいいか、以下の手順に沿って解説します。

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1寄付金の控除上限額を計算する

ふるさと納税で控除される金額は、年収や家族構成によって異なります。まずは、自分の寄付金控除上限額がどれくらいなのかを確認しておきましょう。控除上限額の計算は、各種ふるさと納税サイトのシミュレーションを活用すると便利です。

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2寄付する自治体を選ぶ

応援したい地域や返礼品の種類などを参考に、寄付する自治体を選びましょう。ふるさと納税の寄付を受け付けているサイトはたくさん存在します。返礼品がジャンル別に分けられていたり、寄付金額を指定できたりと、検索機能が充実しているので、ぜひ自分にあったサイトを探して寄付先選びに活用しましょう。

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3申し込む

寄付したい自治体・返礼品を選んだら、各サイトの説明に従って、寄付を申し込みます。ワンストップ特例制度を利用したい場合は、申し込み時に必ず「ワンストップ特例制度を利用する」を申請してください。

※寄付金全額を自治体の事業にあててほしい場合は、ここで返礼品の受け取りを辞退できます。

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4返礼品・寄附金受領証明書が届く

自治体から、返礼品と寄附金受領証明書がそれぞれ届きます。ワンストップ特例制度の利用を申請した方は、別途「ワンストップ特例申請書」が届きます。返礼品が届くタイミングは品や自治体によって異なります。

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5寄付金控除の手続きを行う

税金の控除を受けるために、確定申告またはワンストップ特例制度の申請手続きを行います。

控除上限額の決め方

ふるさと納税として寄付できる金額に上限はありませんが、税金の控除額には上限があります。それが、先の説明にも出てきた「控除上限額」です。

具体的には、その年に払う
1．所得税
2．住民税（基本分＋特例分）
この2つから、それぞれの控除額が導き出されます。収入額や家族構成によって所得税・住民税は違いますので、控除される上限額も変わってきます。

各種ふるさと納税サイトに用意されているかんたんなシミュレーションでは、「家族構成」と「年収」を入力するだけで、その年の控除上限額目安をチェックできます。

総務省のふるさと納税ポータルサイトには、「ふるさと納税額の目安一覧（平成27年以降）」も用意されています。ぜひ活用してみてください。

【参考】
さとふる 控除上限額シミュレーション
ふるさとチョイス 控除上限額シミュレーション
総務省 ふるさと納税ポータルサイト

確定申告とワンストップ特例制度

ふるさと納税で税金控除を受けるには、「確定申告」か「ワンストップ特例制度」いずれかの手続きが必要です。それぞれの制度は手続き方法、適用できる条件が異なります。くわしく見ていきましょう。

確定申告

確定申告が必要な方

・年間（1月1日～12月31日）寄付先が6自治体以上
・年間寄付先が5自治体以下でも、1ヶ所でもワンストップ特例制度の申請書を提出できなかった

確定申告に必要なもの

・寄附金控除に関する証明書（電子データ）もしくは寄付金受領証明書

会社で年末調整を済ませている方でも、ふるさと納税の控除を受けるには確定申告を行う必要があります。

これまでは、確定申告時に各自治体から送付される「寄附金の受領書」の提出が必須でしたが、令和3年分の確定申告からは手続きが簡素化されることになりました。今後は、各ふるさと納税サイトが発行する「寄附金控除に関する証明書」（電子データ）を提出するだけでOKです。

【参考】国税庁 令和3年分の確定申告からふるさと納税（寄附金控除）の申告手続が簡素化されます

ワンストップ特例制度

ワンストップ特例制度が適用される方の条件

・もともと確定申告や住民税申告が必要ない方
・年間（1月1日～12月31日）寄付先が5自治体以下

※2つの条件に当てはまる方のみ対象です。

ワンストップ特例制度に必要なもの

・ワンストップ特例制度の申請用紙
・本人確認書類

ワンストップ特例制度とは、確定申告を行わなくてもふるさと納税の控除を受けられる仕組みです。

この制度を受ける方は、ふるさと納税を申請するページで「ワンストップ特例制度を利用する」にチェックを入れておきましょう。自治体からワンストップ特例制度の申請用紙が届いたら、申請書と必要書類を翌年1月10日（必着）までに各自治体に郵送してください。提出が間に合わなかった場合は、確定申告が必要になります。

【参考】さとふる ふるさと納税ワンストップ特例制度入門ガイド

もらってよかった返礼品5選

ここからは、実際に筆者が「もらってよかった！」と感じた返礼品を、カテゴリ別にご紹介します。

【海産物】北海道根室市 いくら醤油漬け（鮭卵）80g×4P A-11005

根室海鮮市場から直送される、いくら醤油漬け（鮭卵）。小分けになっているので、使い勝手が抜群です。ほど良いサイズ感で味も◎。

【肉】福岡県粕屋町 博多華味鳥 水たきセット RHS-50Y（粕屋町）

老舗の水たき料亭「博多華味鳥」特製の、水炊きスープと九州産鶏肉、つくね、博多ぽん酢、柚子胡椒がセットになった銘品。自宅で手軽に名店の味が楽しめます。

【フルーツ】山梨県山梨市 農家直送シャインマスカット1kg（2房）

2018年第65回山梨県農業まつりにて山梨県知事賞、2018年山梨県果実・野菜生産者大会にてJA全農賞を受賞。そんな実績のあるの農家5戸グループが栽培する、パリッとハリのある甘くておいしいシャインマスカットです。

【魚介】宮崎県西都市 炭火焼一筋127年「うなぎの入船」かば焼2尾（熟成たれ付）国産うなぎ（宮崎/鹿児島産）[1235]

明治27年創業、うなぎの名店「うなぎの入船」のうなぎの蒲焼2尾が自宅で堪能できます。返礼品のうなぎは冷凍品が多いなか、こちらは冷蔵での発送。備長炭で焼き上げた香ばしい味わいをそのまま楽しめます。

【野菜】北海道上川町 北海道上川町産とうもろこし「頑固オヤジのパンチコーン」5～6本【901】

白と黄色が混ざったバイカラー品種「ゆめのコーン」5～6本のセットです。こだわりの自家製肥料により、丹精込めて育てたコーンは非常に甘みが強く、電子レンジで温めるだけでフルーツに匹敵するほどの味わいになります。

【さらにお得！】Tモール経由でTポイントが貯まる、ふるさと納税のサービス

Tモールを経由してふるさと納税サイトから寄付を行うと、金額にあわせたTポイントが貯まります。現在Tポイントが貯まるのは、以下の6サイトです。

ふるさと納税を利用したことがない方は、これを機に試してみてはいかがでしょうか。自分の使いやすいふるさと納税サイトを活用して、応援したい自治体・興味のある返礼品を探してみてくださいね。

※本記事で紹介している商品・サービス・価格等は記事掲載日時点のもので、内容が変更されている場合があります。